海外通販のススメ【その2】 日本へ送ってくれない商品の強い味方、転送サービス

2016.12.24
海外通販

日本へ発送してくれない場合は転送サービスを利用する

海外通販を行う際にときとして高い壁になるのが、「日本へ発送してくれない」という商品があることです。

例えば米Amazonの場合は「This item does not ship to Tokyo, Japan.」などと書かれています。

Amazon

Amazon以外でも、米国以外には発送しないとか、そもそも住所で日本を選択できなかったりすることも多いです。

それでもどうしても欲しい!という場合には、転送サービスを使うという選択肢があります。

これは、配達先として転送サービスの住所を指定し、転送サービスに届いた荷物をあらためて日本に発送してもらうというサービスです。
ショップから一旦転送サービスの住所へ配達されるため、そこまでの配送料に加えて、別途日本への送料、転送サービスの手数料はかかりますが、日本へ直送してくれない商品を購入する際には有効な方法です。

購入代行サービス

転送サービスを使う場合には、ショップでの決済は自分で行う必要があります(発送先の住所として転送サービス指定の住所を記入)が、ショップによっては国外(この場合日本)のクレジットカードでは決済できない場合もあります(PayPalが使えれば大丈夫なことが多いですけど)。

このような場合には、転送ではなく購入代行という方法もあります。

文字通り、購入を代行してもらうというもので、ショップでの注文や決済までを代理で行ってもらうという方法です。
転送サービスを行っているところは、大抵の場合、購入代行サービスも行っていますが、転送と比べて手数料が大幅に上がるのが普通です。

購入費用は前払いが基本ですが、日本向けの代行業者は国内銀行充ての銀行振り込みに対応している場合が多いです。
このため、「海外サイトでクレジットカードを使うのは怖い」「クレジットカードを持っていない」という人でも利用できるというメリットがあります。

転送・購入代行を使う場合の注意点

欧州では付加価値税(VAT)がかかりますが、日本からの購入の場合には不要と【その1】で書きました。

しかし日本への直送ではなく、転送サービスを使い欧州内に一度配達する場合には決済が日本からだったとしてもVATがかかります。
スマートフォンなどの場合、単純に日本へ直送するよりも20%価格が高くなり、そこにさらに転送サービスの手数料がかかるため、下手をすると1.5倍くらいの価格になってしまいます。

これは欧州での例ですが、実は米国でも似たような税金の仕組みがあります。

日本への直送の場合にはかかりませんが、米国の場合は州税という日本でいう消費税のような仕組みがあり、その税率は州によって異なります。
※厳密には、販売税(州税+地方税)というようですが、ここでは税金の仕組みを解説するのが目的ではないため、州税としています。

この州税、配達先の住所によって決まりますが、実はオレゴン州などの一部の州では州税がかかりません。
このため、オレゴン州に住所のある転送サービスを利用すると価格を抑えることができます。

オレゴン州以外にもモンタナ州やニューハンプシャー州なども州税がかかりませんが、日本への発送の場合、西海岸にあるオレゴン州からのほうが送料が安くなるようで、多くの日本向け転送サービスはオレゴン州にあったりします。

私が利用している転送サービス

米国の場合、私が良く利用しているのはスピアネットというサービスです。

spearnet

配達先の住所がオレゴン州で、州税がかかりません。
また、スピアネットのサイトで転送した(購入した)商品のレビューを掲載すると、次回使える割引クーポンがもらえるというサービスも行っています。
料金はPayPalのほか、銀行振り込み(国内の銀行)でも可能です。

英国の場合、先に挙げた理由から実際には使ったことがないのですが、エイクルというサイトで何度か見積もりはお願いしたことがあります。

どちらのサービスもメール等の問い合わせは日本語で大丈夫です(日本人が運営しています)。

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